TIS Enterprise Architecture Laboratory

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『TIS EAラボ』ご利用事例
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現在、日本企業におけるビジネステーマの多様化に合わせて、企業活動を支えるITシステムにも多様化や複雑化が進み、より効果的なITシステム更改のニーズが益々高まっています。また、ビッグデータ活用等、ITシステムのパフォーマンスが、厳しい企業競争を勝ち抜くための一つの要素となりつつあり、積極的な取り組みが始まっています。

TISでは、これまでも多くの企業のITシステム更改についての支援をしてきましたが、この度、お客様のITシステム更改による投資対効果をより確実なものとするための研究・検証施設として『TIS Enterprise Architecture Laboratory（EA Lab）』を開設いたしました。

コンセプト

EA Labとは、「顧客のビジネスに貢献」することを目指し、単にハードウェアのパフォーマンスだけではない、ビジネスのパフォーマンスを検証することを目的とした施設です。

EA Labでは、 TISの強みであるOracleをはじめとする主要ERPパッケージや自社パッケージなど、アプリケーションからハードウェアまでのシステムの概念実証を行い、効果的なIT戦略の立案を支援します。

EA Lab の活用テーマ

お客様の想定課題

活用テーマ例

経営指標のリアルタイム分析や決算早期化などの経営課題・業務課題に対するITシステムの最適化検証
ビッグデータやクラウド活用のための、ITシステムデザインの概念実証
M&Aや事業の統廃合による多様なシステムの統合検証
ハードウェアリプレース時における、マルチベンダシステムやスクラッチなど、様々な既存アプリケーションとの組み合わせ検証
データベース統合によるTCO削減効果検証

EA Labを活用したご提案の進め方

EA Labの活用プロセスは以下図の通りです。現状確認、机上検証を行い、有効な結果が得られた場合、EA Labにて概念実証（Proof of Concept）を実施します。PoC結果をもとに的確なご提案をさせていただきます。

導入のメリット

お客様への価値提供

EAラボの特長・優位性

検証環境

検証対象

EA Labでは、オラクルのエンジニアドシステムズを活用したソリューションの検証環境を提供します。

オラクルのエンジニアドシステムズ

データベース・マシン「Oracle Exadata Database Machine」
高可用性データベース専用アプライアンス「Oracle Database Appliance」

オラクルのエンジニアドシステムズ上で稼働させる各種アプリケーション

「Oracle E-Business Suite」を活用した基幹系システム
「Oracle Enterprise Performance Management System」や「Oracle Endeca Information Discovery」、「Oracle Business Intelligence」等を活用した情報系システム
その他、スクラッチ開発システムやTIS独自パッケージシステム等

サービスメニュー

オラクルのエンジニアドシステムズを活用したサービス全体像

サービス一覧

『TIS EAラボ』ご利用事例

ご利用事例

・A社（金融・カード業）

財務会計システムと会計情報系システムのOracle DBサーバー集約に伴い、情報系システムのデータロード処理、検索処理などのパフォーマンス検証を実施し、パフォーマンス向上による経営指標の可視化・意思決定スピードの向上およびTCO削減効果を実証。

・B社（金融・決済サービス業）

基幹システム（決済・与信）のOLTPおよびバッチ処理のパフォーマンス検証に加え、今後のデータ増加を見据えた性能検証の実施。性能向上による業務改善効果とともに、増加していくデータ量も高速で処理でき、お客様のビジネスの成長に貢献できることを実証。

・C社（金融・決済サービス業）

Oracle Exadataの採用決定後、本番移行前に技術検証を行い、Oracle Exadata特有の運用モデル（バックアップ、パッチ適用など）を確立し、事前に技術リスクを排除することで、より着実な移行を実現。

・D社（製造・自動車部品製造業）

Oracle ExadataとOracle Exalyticsを組み合わせた環境にて、グローバル含めた全工場の品質検査データを集約した場合の品質不良の傾向分析／要因分析／仮説検証を実施。ワランティコストの削減と品質向上に効果があることを投資前に実証。

・E社（製造・家具、産業用機器等の製造業）

基幹システムのパフォーマンス検証とバックアップ検証を実施。基幹システムのパフォーマンス向上に加え、運用面の業務改善効果を実証。