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マイグレーションと再構築の違いとは? システム部門が知っておくべき3つのポイント

2021/06/01

システム更改が迫っていて、どのような手法で移行すべきかお悩みの方はいませんか?時代とともに企業が必要とする機能は増えていき、システム更改の頻度が高まり続けています。頻度の高まりに伴い、企業やシステムの特性に合った手法が選択できるようになりました。
代表的な手法として今までは再構築がメインでしたが、近年ではマイグレーションという手法が注目を集めています。
自社にとっても最も良い選択をするために、マイグレーションと再構築のどちらが最適解なのか、判断基準を明確にしておきたいところです。
そこで本記事では、マイグレーションと再構築に関して、どのように判断していくべきかを解説しています。

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1.マイグレーションと再構築のどちらを選択すべきか?その判断要素は?

まずはそれぞれの手法の定義について確認しましょう。

そもそもマイグレーションとは、既存の資産(プログラム、ソースなど)を新しいシステムに移し替えて稼働させることで、大きな変更を加えません。
一方、再構築は新しい環境に一からシステムを作り直していく手法です。

システム移行の手法を選ぶ上で、まず確認すべきは移行予定のシステムにおける立ち位置です。

社会的インフラ、ミッションクリティカル、業務システム、情報系システムなど、重要性や規模によって、システム更改の手法も自ずと変わってきます。
多くの企業が保有している業務システムを念頭に読み進めてください。
そのうえで、マイグレーションと再構築の違いを理解する上で知っておくべきポイントは以下の3つです。

①安全面:品質の担保、更改後の業務影響
②コスト面:開発費用、ランニング費用
③マネジメント面:業務部門調整、ベンダーコントロール

それぞれのポイントについて、わかりやすく解説します。

2.マイグレーションと再構築の違い① 安全面

システム更改で最も難しく重要なことは、いかに不具合の混入を防ぐかという点です。
それぞれの手法の特徴を踏まえ、不具合が混入する可能性について違いを述べます。
一からシステムを構築する分、再構築のほうが安全面のリスクは高いです。マイグレーションと再構築の安全面について「品質の担保」と「更改後の業務影響」という2つの観点からまとめました。


マイグレーション 再構築
品質の担保
  • 現行のソースをインプットにプログラムレベルの変換に留まり不具合混入しにくい
  • UIや帳票などの基本設計レベルや、業務要件での仕様齟齬は発生しない
  • 上流工程での仕様齟齬・工程間(要件定義ー設計ー開発)の整合性・開発精度など不具合混入のリスクポイントが多数
  • 現行システムは長年の保守によりスパゲッティ化していることが多く、それを正しく紐解くのは有識者の確保やプログラマーの力量に左右されることになり大変困難な作業
更改後の業務影響
  • 業務が変わらないため、ユーザーのオペレーションミスも発生しない
  • テストはアウトプットの現新一致で検証のため、検証精度が業務知識に影響しない
  • 一から作り直すため、業務改善効果が創出できるどうかがエンジニアの業務知識に依存
  • 仕様が変わる可能性が高い手法のため、最適な機能を追加できる一方でユーザーがシステムにキャッチアップするまでの期間は生産性が逆に下がることもある

業務を大きく見直していきたい場合は再構築を行う方が合っている一方、安全性を考えるとマイグレーションの方がメリットが大きいといえるでしょう。

以下の資料では、安全性の高いマイグレーションをさらにスムーズに進めるためのノウハウを紹介しています。資料は無料でダウンロードいただけますので、基幹システムのマイグレーションに興味がある方はぜひご覧ください。

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3.マイグレーションと再構築の違い② コスト面

開発費用に関しても、マイグレーションが優位であることは明白です。

一から構築し直すプロセスに対して、マイグレーションは確立された手法によって移行のみを集中して行うからです。では、実際にはどの程度優位なのでしょうか。

まずは開発費用(移行費用)について確認しましょう。今回は「再構築の工程別工数比率(IPAソフトウェア開発分析データ集2020)」を参考に、再構築に対するマイグレーションの工程割合を比較しました。

※マイグレーションの数値は以下と定義しています。
要件定義:業務要件は不要。移行要件・方式設計は必要(5割と仮定し6%)
基本設計・詳細設計(13%・14%)→不要
製作(29%)→変換ツールで高い生産性。テストはほぼ同等(7割と仮定し20%)
結合テスト(18%)→基本設計の妥当性検証は不要。現新比較を実施(8割と仮定し15%)
総合テスト(15%)→要件の妥当性検証は不要。現新比較を実施(9割と仮定し14%)

再構築の100%に対しマイグレーションの工程割合は55%と大きな差があることがわかります。単純に考えると、マイグレーションを選択すると再構築に比べ、45%程度のコスト削減効果が見込めるということがいえるでしょう。

この他に再構築では、ユーザー導入研修や仕様変更のコストが発生する可能性もあります。
開発費用(移行費用)に関しては、圧倒的にマイグレーションが優位です。

一方ランニング費用は、生産性・保守性の高いアプリケーション構造やシステム方式に変えることができれば、再構築のほうがおさえやすいと言えます。マイグレーションは、従来の環境をそのまま移行させていくため、ランニングコストは据置となるケースが多いです。

4.マイグレーションと再構築の違い③ マネジメント面

システム更改ではスケジュール通りに推進するマネジメントが重要になります。現行システム製品のEOL(End of Life)の対応によるシステム更改が大半であり、サポート切れまでに更改することが必達となるからです。
ここでは、発注元のマネジメントリスクをいくつかピックアップし比較します。


マイグレーション 再構築
ベンダーコントロール
  • プロジェクトの立ち上げ時に成果物の定義やスケジュールの妥当性が判断できず、計画工程がベンダーまかせに陥る可能性
  • 変換ツールがブラックボックスな場合が多く、品質計画や評価で見誤る可能性・品質評価の精度はベンダーの技術力や実績の多さに左右
  • 業務単位で高い専門性をもつベンダーを選定する必要がある・マルチベンダーの体制となるため、自社で複数のベンダーに対する調整を継続的に実施する必要がある
業務部門の調整
  • 業務の変更は基本的に発生しないため、業務部門の調整は不要な場合が多い
  • ステークホルダーが増えやすいため要件定義で部門間調整が難航する/手戻りが発生するなどのリスクあり・関連部門が多いためテスト工程で発生する仕様変更数が膨らみやすい

マイグレーションは業務部門に対する調整もなく、基本的には選定したパートナーのみに調整をかけていけばいいため、マネジメントのハードルはとても低いことがわかります。ただし、変換ツールはブラックボックスな場合が多いため、品質計画や評価で見誤る可能性もあります。

ベンダーを選定する際は技術力や品質担保の考え方、実績をしっかりと見極めましょう。

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5.マイグレーションと再構築の判断基準

マイグレーションと再構築の違いを「安全面」「コスト面」「マネジメント面」で比較してきました。

移行方法の比較として提示した3つのポイント(安全面、コスト面、マネジメント面)においては、特に安全面とコスト面で高い優位性を示すマイグレーションが優先的な選択肢になります。

しかし、実際には経営方針や現場の求める機能などの状況に応じて使い分けられています。判断基準の例は以下です。

<システム更改の目的やビジネス戦略の違いによる選択>

  1. 業務改革・利便性向上・事業における柔軟性確保⇒再構築
  2. 変化の少ない業務、現状維持を優先⇒マイグレーションor再構築

マイグレーションによるシステム更改は、それまでの業務スタイルや経営方針を継続をさせる場合には最適ですが、「業務の改善や利便性の向上」などは実現できません。
※新たな言語・基盤になることでシステムの保守性は向上します。

再構築は安全ではなく高コストかもしれませんが、「投資・拡大」する方針である場合には「事業戦略の柱」にもなり得ます。

システムを使って事業や業務をどうしたいかといった「システム更改の目的やビジネス戦略」がシステム移行手法を決める際の判断要素です。
システム更改を検討される際は、目的に軸足をおいて総合的な判断をしていきましょう。

6.まとめ

今回は、マイグレーションと再構築の違いについて、確認しました。
移行方法のみの比較でいうと、安全面、マネジメント面で大きく優位にたつマイグレーションが選択肢として選びやすいです。

一方で経営戦略や現場の要件次第では、新しい仕組みを構築する方針を取るべきという判断にたつ場合もあり、再構築を選択されるケースもあります。

最終的な移行方法の選択をする場合には、企業の状況を総合的に考慮して判断していくのがベストといえるでしょう。

ただ、経営方針に大きな変化がなく、これまでの機能を載せ替える事をメインの目的におく場合はやはりマイグレーションは魅力的です。

もし、システム移行にのみフォーカスして、安全性が高くコスト面のメリットが大きな方法でシステム移行を進めたい場合は、以下のホワイトペーパーでマイグレーションの基本がわかる内容を記載しています。ぜひ、ダウンロードページより資料をご覧ください。

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また、基幹システムの移行において「マイグレーションをメインで考えているが、うまく移行プロジェクトを進める方法を知りたい」と考えている方は以下の資料もぜひお役立てください。

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更新日時:2023年1月6日 13時41分