【レポート公開】巨大市場になりつつあるサイバー犯罪とその実態

ナレッジ

サイバー犯罪が増加し、対策が重要視される昨今。
サイバー犯罪の実態を把握することが有効なセキュリティ対策の第一歩です。

1.サイバー犯罪が増加する背景

“サイバー犯罪は一大ビジネス”とこれまでも頻繁にメディアなどを通じて聞いた言葉かもしれません。しかし、その実態を私たちはどれだけ把握しているでしょうか。

世界96カ国でセキュリティサービスを展開する専門企業であるTrustwave社(本社:米国・シカゴ)※ によると、サイバー犯罪者が集中的にマルウェア感染を仕掛けた場合、30日の間にわずか5,900ドルの元手から84,100ドルもの利益(ROI に換算すると 1425%)を得る可能性があると紹介しました。これは衝撃に値するものです。日本円に換算すると約68万円の元手が、わずか1ヶ月で960万円を超えるまでに増額しおり、14倍以上の利益が出ていることになります。

このように短期間で莫大な利益を得られることから、攻撃元の多くを占める世界の諸地域ではサイバー犯罪がビジネスとして成り立ってしまうのです。実際、サイバー犯罪組織の多くはビジネス組織化しており、今や実質的にパソコンのソフトウェア・サービス企業と同じような形態をとっています。マルウェアがビジネス化、サービス化している事態はいわば「マルウェア・アズ・ア・サービス」です。普通の企業とサイバー犯罪集団の違いは、技術の使い方が合法か違法かという違いだけと言っても過言ではないのです。

2.サイバー犯罪者の真実に迫る

不可避的に増え続けるグローバル・セキュリティ脅威に対し効果的な対策を策定するには、サイバー犯罪集団の動機とリソースを理解する必要があります。サイバー犯罪の真実を明らかにすることを目的に、世界中から集めた統計資料と分析結果を集約、各種の調査をもとに「2016 年度 Trustwave グローバル・セキュリティ・レポート」がまとめまられました。

本レポートは膨大なデータベースを元に作成されており、サイバー犯罪対策をとる上でも有益な資料となるでしょう。全90ページにおよぶレポートの内容を、一部抜粋してご紹介します。

データ侵害

  • 40% が企業・社内ネットワークの侵害、38% がeコマースにおける侵害
  • 85% のeコマースシステム侵害でMagentoのオープンソースプラットフォーム使用
  • 60%の侵害の標的がクレジットカードデータ
  • 41%の侵害が被害企業による自社検知

メールの脅威

  • 54%:受信メール全体のうちのスパムの割合
  • 5% :不正な添付ファイルまたはリンクを含むスパムの割合

マルウェア

  • 42%:マルウェアが難読化を利用した割合
  • 33%:マルウェアが暗号化を利用した割合

本レポートを通じて、サイバー犯罪の現況や、彼らを寄せ付けないための重要な知見を得ることができるでしょう。企業の効果的なセキュリティ脅威への対策を策定する上で、本レポートを活用してみてはいかがでしょうか。

※) Trustwave社:シンガポール大手通信会社シンガポール・テレコム社(本社:シンガポール)の子会社で北米最大級のセキュリティベンダー。TIS株式会社とシンガポール・テレコム社は戦略的提携契約を締結し、Trustwave社が提供するMSS(Managed Security Service)の日本市場へ展開する事を発表している。 詳細はこちら

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更新日時:2018年2月28日 14時31分

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