Assess-医療データ標準化サービス
Assess-医療データ標準化サービスのコンセプト
診断書に医師が記載した病名・手術名を標準的な病名・手術コードに変換します。
~特定率病名・手術名ともに90%超え!~
医師によって表現の異なる病名や手術・処置名が記載されている診断書。それを読み解くことは、査定者にとって大きな負荷となり、判断のばらつきやミスにつながる恐れが高くなります。
こうした現状を改善するために生まれたのが「Assess-医療データ標準化サービス」です。
このサービスは、診断書の解読から個社コード(各保険会社で定めた傷病/手術コード)化までを独自に開発された医療辞書・マスターでシステム化。
圧倒的な「解読力」と「再現性」で、保険金の支払い漏れや請求案内漏れを防止します。
また、査定品質の向上に加えて、業務効率化や再現性の高いデータ保存を実現。業界初となるシステムです。
導入のメリット
高い特定性能で、「正確で効率の良い支払い査定」を支援します。
特定率は、傷病名93% 手術名98%を誇ります
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1.業務の効率化
査定者が行っていた、診断書の解読から個社コード化までの一連の作業を自動化。
統一性のあるデータを保存することができるため、事後検証の簡略化にも貢献します。 -
2.不払い・誤払いの撲滅
診断書のコード化により入力ミスが削減されます。
加えて、所見欄などから支払に関連するキーワード・メッセージを返却することで、査定者の考慮漏れを防止し、適正な支払処理に寄与します。 -
3.医療辞書のメンテナンス、システム運用の負荷軽減
医療辞書は、医療専門家(診療情報管理士)が月次で収録内容をリニューアルします。
サービス提供のため、システムの構築から、運用・メンテナンスまで、すべてTISが行います。
サービスメニュー
サービスメニュー | 機能概要 | ||
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医療データ 標準化サービス |
標準化 | お預かりした診断書データの傷病名/手術名(医療方言)を標準名、再現性のある標準コードへ変換して
返却します。 ‐ 標準コード:傷病は ICD‐10,ICD‐9 / 手術は診療区分, K・Jコード |
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個社化 | 傷病/手術の標準コードと個社マスタ名を対応させ、個社コードへ変換して返却します。 手術については、診断書の補完データの内容を踏まえて変換率を高めています。 |
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オプション サービス |
先進医療判定サービス | 手術名をもとに先進医療技術名候補を抽出し、医療機関および認定期間情報を返却します。 | |
サジェスト データ |
再コード化サービス | 複数の傷病名/手術名に該当する記載がある等の原因でコード化できないケースについて、傷病名/手術名を抽出することにより、コード化を可能とします。 - 傷病、手術ともに変換率の向上を見込めます |
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所見欄コード化サービス | 所見欄、経過欄などのフリーテキスト欄に記載された傷病名/手術名を抽出することにより、コード化を可能とします。 | ||
所見欄解析サービス | 所見欄、経過欄などのフリーテキスト欄から査定上重要な用語を抽出し、注意喚起メッセージを返却します。 | ||
傷病・手術オンライン検索サービス | 傷病名、ICDコードや手術名、診療区分、 K・Jコード等の入力により、傷病/手術の個社コードをタイムリーに返却します。 | ||
事故受付サポートサービス | 傷病・手術および、先進医療技術名・機関名の検索画面をオンラインで提供。 併せて、検索結果を元にした支払可能な給付種類と請求に必要な書類も返却します。 |
サービスイメージ
診断書に記載された傷病名や手術名を標準化し、保険会社が設定した個社コードに変換するまでの一連の作業を自動化します。
また、医療辞書・医療マスタの最新化はTISにて継続的に実施します。
Assess-医療データ標準化サービスの変換例
Case Study 1:傷病名の標準化
医師によって多様な表現が用いられる傷病名(医療方言)を、最新の医療辞書を使用しマッチングさせることで、下記のように傷病名表記の標準化を行います。
Case Study 2:手術名の個社コード化(手術名に傷病名を照らして判断するケース)
幾通りもの組み合わせが考えられる手術名と傷病名の照合にも、しっかり対応。
医療方言を標準手術名に変換した後、補完データから傷病名をマッチングさせて下記のように振り分け、個社コードに紐付けます。
判断プロセスをメッセージとして返却。査定の説明に役立つ「証跡」を残せます。
本サービスでは、標準傷病名・手術名を個社コード化する判断のプロセスをメッセージで返却します。通常、査定者の頭の中だけで行われている査定の判断プロセスが明確に証跡として残るため、査定後に説明を求められた際も、振り返って確認することが容易となります。
導入実績
国内生命保険会社7社で導入されています。(2018年2月現在)
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