【今更聞けない】データをビジネスに活用するために、データセンターに求められる3つの要件

ITがビジネスを支えるようになり、企業活動におけるデータの重要性は、ますます高まっています。データの活用がビジネスに不可欠になるとともに、データセンターに求められる要件も変化し、データセンターは単にデータ守るためものではなく、積極的に攻めるための重要拠点として位置付けられるようになっています。

データの活用の有力な選択肢の一つがクラウドの活用ですが、課題もあります。運用面、コスト面、システムの構成面などから勘案すると、全てをクラウドで実装することは現実的ではなく、クラウドとオンプレミスによるハイブリッド構成が多く見受けられます。また、長期的なコストやレイテンシーの観点からクラウド活用を止めて、オンプレミスに戻すケースも多く存在します。

こうした動きを受けて、データセンターの重要度はますます高まっています。ここではデータをビジネスに活用するために、データセンターにはどんな要件が求められているのか、改めて考えてみたいと思います。

データセンターにまず求められるのは安全性です。自然災害の頻度と深刻さが増している今、どれほど高い安全性を確保できているのかは、ますます重要になっています。データセンターの多くは以前から災害に対応していることを謳ってきていますが、新たに見直されたハザードマップに対応しているかどうかはチェックするべきでしょう。

中でも重要になるのが、地勢面での安全性です。ビルの堅牢性やセキュリティシステムの充実などは当然のこととして、震度7クラスの地震やそれに伴う液状化現象や停電、記録的な集中豪雨による河川の氾濫や高潮、土砂災害など、未曾有の災害にも対応できる備えがあるかどうかが判断のポイントになります。

そのバロメータの一つが、盤石な地盤と海抜の高さです。地震による倒壊などの危険性を回避するためには地盤が強固であることが求められ、津波や洪水に備えるは土地の高さが決め手になります。

ビジネスにデータを活用するための重要拠点としてデータセンターの位置付けると、データセンターへのアクセスも重要な要素になってきます。通常時の運用の柔軟性を高めることは勿論、災害発生時への対応を考えてもアクセスの良さは重要です。

データセンターに危険が迫った場合には、利便性の良さが対応の迅速さを左右します。すぐに駆けつけて状況を把握し、復旧作業やディザスターリカバリー用のサイトへの切り替えやシステムの切り戻しなど必要な対応を行わなければなりません。災害時こそ迅速かつ確実に行ける場所にあることの重要性が問われます。

事業継続性を考えると、一つのデータセンターだけを捉えて、要件をチェックするのは意味がありません。日本全国どこでも災害が起きる可能性があるという前提に立つと、一つの拠点での要件だけではなく、そのデータセンターを含めた面での運用が考えられているかどうかが重要です。

例えば、いくつかのデータセンターがネットワークで繋がれてグループ化されていて、障害発生時には柔軟に切り替えができることや、パブリッククラウドも含めてシームレスな接続環境が整っているかどうかなどをチェックしましょう。

大阪にあるTISのデータセンター「GDC大阪」の海抜は、なんと185メートル。液状化リスクの極めて少ない強固な地盤に立地しています。市街地の多くが低平地にあり、水害に弱く、液状化リスクも高いとされる大阪地域の中で、もっとも安全な場所に位置しています。

また、伊丹空港や新大阪駅から1時間以内にある近郊型のGDC大阪は、利便性の良さも大きな特徴です。非常時に東京から大阪にメインのデータセンターを切り替えるといった場合にも、迅速に対応することが可能です。

その他、TISではグループ企業であるインテックのデータセンターと合わせ、国内14拠点のデータセンターを全て閉域網ネットワークで接続されており、１つ１つのデータセンターはロケーションにこだわりつつも、データを管理する場所はロケーションフリーで設置可能と、正に「面」での環境が用意されています。

さらに東京と大阪の2拠点に運用サービスを司るマネージドコントロールセンターを設置し、自然災害などで片方の運用機能が停止しても、途切れることなく運用サービスを継続することができます。
その点でもGDC大阪は安心してご利用いただけるデータセンターだと言えるでしょう。

データセンターはこれからも企業システムにとっての重要なコア要素であることは変わりません。目の前の危機に備えながら、将来の発展を視野に入れて選定しなければなりません。貴社にとって最適なデータセンターの要件を考える上での参考になれば幸いです。