【これだけは押さえたい】安定したネットワーク環境を実現するための3つのポイント

企業においてネットワークはどんな業務をする際にも欠かせません。ひとたびネットワークが繋がらなくなると、業務停止などの最悪な事態を招いてしまう恐れがあります。Tech Targetジャパンの「ネットワーク製品の導入に関する読者調査」によると、ネットワークに関する課題について「構築・運用のコストが高い」や「障害監視」などが30%を占める回答となっており、一定の企業がそれらの対策を不十分だと感じています。しかし、課題を感じていて、ネットワーク環境の見直しを検討しても、切り替え作業には一定の業務停止期間が必要となるため、実際には現行の回線に緊急性の問題がある場合や会社の合併、オフィスの移転といった契機に見直しを行う場合が多いでしょう。本コラムでは、ネットワーク環境を見直す際にコストや障害対策における課題を解消し、安定したネットワークの稼働を実現するための3つのポイントを紹介していきます。

ネットワークは初期費用だけでなく、毎月のランニングコストがかかります。基本回線使用料の他にも、サービスによって中継回線やONU（光回線終端装置）などの使用料が加算され、コストが高くなりがちです。そのためIT担当者がコスト削減に頭を悩ませる場合も多いのではないでしょうか。昨今では回線サービスの低価格化が進んでいますが、単にコスト面だけを重視することはできません。機器・回線への負担などにより発生するパケットロスや、遅延（レイテンシ）といったネットワークの品質を疎かにしては、安定した業務遂行は望めないためです。コスト削減の余地があるか見極めるために、現在使用しているネットワークが自社の求める要件と合致しているか見直す必要があります。

そのためには、ネットワークの提供形態やアクセス回線の特性を検討する必要があります。提供形態としては主に、専用線接続型とマルチコネクト型があります。専用線型は特定の拠点間を直接１対１で接続するため、低レイテンシ・高速・セキュリティが高いといった特徴があります。対してマルチコネクト型は、複数の拠点からの接続を一つの網にまとめ、あたかも全拠点が相互に接続されているような接続形態を提供し、3拠点以上で接続する場合は専用線型より安価になるケースもあります。

一方、それぞれの接続方式において、その回線網を支える物理的な回線自体も品質と価格に大きな影響を与えます。中には回線を他加入者と共有することで低コストを実現するサービスもあります。ただし、共有率が高くなることで回線の混雑が度々発生することを考慮しなければなりません。よりコスト削減を重視するならば有効な選択となりますが、注意すべきポイントでもあります。
接続拠点が首都圏など一定の範囲に限られる場合は、品質は維持しつつも地域に特化した回線を使用することでコストを抑える選択肢も考えられます。しかし、域外との接続が発生した場合は逆に高額となるケースもありますので、注意が必要です。

自社に必要な品質が保たれているかを様々なネットワークサービスと照らし合わせ、コストとのバランスを取ることが見直しと選定の上で大切です。AWSやAzureといったクラウドの自社における活用計画も選定を左右するポイントとなるので、自社の現状と将来の方向性も踏まえネットワーク環境を整えていくと良いでしょう。

東日本大震災を契機として、万が一の際に自社のビジネスを継続させることの重要さを再認識した方も多いのではないでしょうか。平成23年の情報白書によると東日本大震災の際は、回線の断絶や停電により情報通信機器が使用できなくなり、復旧後も余震により度々断絶するなどネットワーク接続が不安定な時期が続きました。自然災害が発生した際、ビジネスを継続させるためにはネットワーク環境が保たれていることが必要不可欠です。つまり、災害などにより、特定の経路の分断がされることを想定すると、複数の物理的な経路を通る形で回線網を用意し、冗長化を図ることが重要となります。

大規模災害への対策は業務を継続させるために重要ですが、より小規模な問題をいち早く検知する仕組みを整えることも同様に重要です。そこで、障害監視の運用体制を整えるためにマネージドネットワークサービス、運用アウトソーシングサービスなどの外部サービスを利用することが考えられます。

マネージドネットワークサービスは、回線やネットワーク機器の管理・運用・保守について委託を受けた業者が行うサービスです。トラフィックの管理やリソースの管理、障害傾向分析など日常の運用を行うだけでなく、障害時の復旧や原因究明などのトラブルにも対応します。また、回線速度の増減検討や、ネットワーク機器の機種選定など企業に合わせたネットワーク環境の構築をサポートしてくれます。

運用アウトソーシングサービスは、ネットワーク機器に加え、サーバや端末などITインフラ全般の管理・運用・保守を包括的に行うサービスです。マネージドネットワークサービスと同様、機器の管理やトラブル対応、ITインフラの最適化を実現します。加えて専門家であるエンジニアたちが24時間365日監視を行うので、万が一の際にも迅速な状況把握が可能となります。

こうしたサービスを活用する上で、メリットとして押さえておきたいポイントがあります。通常の回線契約の場合、拠点までのネットワークは電気通信業者が管理しますが、彼らの管轄は回線のみであるため、拠点内のネットワーク機器までは管理して貰えないという点です。拠点内のネットワーク機器までは管理をしてもらえない為に、拠点のネットワーク機器の故障により回線接続に支障が出た際、初動が遅れることや復旧まで長引いてしまい、業務影響が発生するというケースも多くあります。この場合、自社で管理・復旧を行う必要がありますが、人員不足などの理由でネットワーク機器が設置された拠点ごとにIT担当者を配置するのは難しい実態があります。この“ラスト1マイル”を埋める為に、拠点に設置したルータなども含めて、マネージドサービスや運用アウトソーシングサービスで、運用管理を委託するのが現実的な対策となります。

これまで安定したネットワーク環境を実現するための3つのポイントを紹介してきました。自社内で対応が難しい場合は自社に最適なシステム構成を実施するために専門家のサポートを受けることも選択肢として考えられるでしょう。
「コストと品質のバランス」「冗長化」「有事に気づける仕組み」を意識しながら、安定したネットワーク環境の構築を行っていきましょう。